投資信託の手数料はなぜ高い？ソーシャルレンディングなら手数料不要！

数多く存在する金融商品の中でも、代表的な金融商品の一つに投資信託がありますが、この投資信託を行う際にいやでも気になるのが手数料。実際に投資信託で資産運用を行ってみたけど、思った以上に手数料がかかって利益が想定額を下回ってしまったという投資家も少なくないのではないでしょうか。

このページでは、そんな投資信託とソーシャルレンディングを比較し、それぞれの手数料に関して詳しく紹介します。

投資信託にかかる３種類の手数料

投資信託を一言で言い換えれば、投資運用代行サービスです。

投資に対する専門的な知識がなくても資産運用が行えるという点で、非常に優れている面がありますが、利用するにあたっては「資産運用の専門家に運用をお願いする」という点から手数料が必要になるため、注意しておかなければなりません。

それが、販売手数料、信託報酬、信託財産留保額の3種類の手数料。

これらは投資信託説明書や、証券会社などで確認することができますが、特に販売手数料、信託報酬の2つは投資信託の運用実績に大きく関わるため、事前に正しい知識を身に着けておく必要があります。

販売手数料 (購入時手数料)

販売手数料とは名前の通りに投資信託を買う時にかかる手数料です。

そのため銀行や証券会社によって手数料は異なりますが、概ね1～4%の手数料が設定されています。大手証券会社と比較するとネット証券のほうが販売手数料が低く、中には販売手数料が無料の「ノーロード投資信託」と呼ばれるものもあるため、運用する金額が多いほど、ノーロード投資信託の方がコスト削減に結びつきます。

信託報酬 (運用管理費用)

信託報酬とは管理や運用を行ってもらう際の経費のことです。

投資信託を言い換えれば、投資運用代行サービスと説明しましたが、運用を代行してもらう代わりに、投資家はその代行者(運用会社、信託銀行など)に経費を支払わなければなりません。つまり、運用者の報酬です。

毎回資産から引かれる事から投資家からしてみれば、わかりにくいデメリットがあり、投資家が保有するファンドの時価に対して年率○％という形で徴収されてしまいます。

信託財産留保額

信託財産留保額は換金(解約)する際に必要となる費用です。

投資家の公平性を計るために徴収するペナルティーと考えると、わかりやすいかもしれません。信託財産留保額はファンドを解約する際にかかる手数料であることから、換金(解約)しなければかからないため、手数料の中ではそこまで重要視する必要はないと言えるでしょう。

ソーシャルレンディングの手数料ってどうなの？

次はソーシャルレンディングの手数料に関して。

そもそも、ソーシャルレンディングにおいては投資信託と異なり、「運用を専門家に代行してもらう」という投資スキームではないため、手数料がほとんどかかりません。

厳密には、ソーシャルレンディング営業者は投資家から集めた資金に営業者報酬を上乗せして貸し付けているため、分配金から手数料と言う形で徴収するのではなく、貸し付け先から徴収を行っています。

考え方によっては投資信託の信託報酬と何ら変わらない様にも見えそうですが、専門家に頼む資産運用とは異なり、個人で行えない“貸金業”である以上必要コストと言えるでしょう。

ただ、手数料面だけで投資信託と比較すると、投資信託の販売手数料 (購入時手数料)、信託財産留保額にあたる部分の費用はソーシャルレンディングでは不要なため、「実利を見た際に想定していた利益より下がってしまった」といった事はありません。

出金手数料を負担してくれる営業者

しかし、一部のソーシャルレンディング業者では出金する際に出金手数料がかかってしまいます。利用する際は、業者が取り扱っている投資ファンドをチェックし、必要となる出金手数料などをチェックするように心掛ける事でコスト削減が行えます。

投資する際の投資信託とソーシャルレンディングの総合的な見方

資金を運用する際は、リスクを少しでも減らすという意味でも投資先、出資先を分散せると言うのが基本中の基本と言われ、それは投資信託にしても、ソーシャルレンディングにしても非常に重要な事です。

投資信託1本よりかソーシャルレンディングにも投資分野を広げる、ソーシャルレンディング1本よりも出資する営業者を複数にするなど分散方法は様々ですが、同じ100万円を運用する中でも出資先を分けることでリスクを抑えることができます。

しかし、いくら分散投資をしても、出金する際に手数料をその分取られるのであれば本末転倒です。これでは出資先を分散させる意味合いも薄くなってしまうため、投資信託とソーシャルレンディング共に必要コストを削減し、利益アップを図れるように心掛ける必要があります。

投資信託とソーシャルレンディングはどっちがいい？

手数料から見れば、投資信託は“ノーロード＆信託報酬低め”、ソーシャルレンディングであれば“出金手数料なし”と言う営業者がポイントになるでしょう。

投資案件に特に拘りがない場合は、手数料がなるべく不要な案件に投資することで利益率アップを目指せます。

今現在、投資信託で信託報酬などの手数料がかかり、配当金が少ない案件を所有しているのであれば、売却してソーシャルレンディングにシフトすることで、配当金をアップさせることが可能です。

逆にソーシャルレンディングは高い利回りが魅力であることから、積極的に使うことで今まで以上に投資による収入をアップすることができますが、サービスが蔓延することで金利が下がってくることが懸念されるため、すぐにソーシャルレンディングに参入しない場合は投資信託の方が安定性があるかもしれません。

ソーシャルレンディングでコスト削減を目指す方法

出金手数料が必要なところではなるべく出金を避ける。

ごく当たり前のことのように聞こえますが、手数料でも説明したように、出金時の手数料を意識するだけで利益面の変化が見込めます。どうしても出金手数料が必要になる営業者においては、出金の頻度を減らして分配額は複利運用(再投資)を行うなどの方向性を定める事で、コスト削減、利益率アップに繋げることが可能です。

毎月分配型の投資信託は”信託報酬”をチェックしよう

投資信託で人気のあるものとして「毎月分配型」があります。毎月と聞くとお小遣いや安定収入という印象がありますが、既に所有しているのであれば、信託報酬をチェックするようにしましょう。

これは、思っていたほど配当金が信託報酬に持っていかれている事があるからです。

ソーシャルレンディングの利回りと比べて、配当金が低いとわかったのであれば、ソーシャルレンディング分野にシフトすることをお勧めします。

手数料は案外把握していないと、運用損をしていることがあったりしているので、投資信託をしている方はその投資信託でどれくらい手元に入っているのか再確認することが大切です。 そしてソーシャルレンディングと比べ、低い配当金であれば、早めにシフトし運用されるのがおすすめと言えます。

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